体表温測定「Facelook X1」 導入サービス

タブレット型端末一つでだれでも簡単に素早く体表温を測定マスクの着用チェックをすることができるサービスです。 お客様も従業員も安心して滞在・働ける環境作りをお手伝いします。

概要

お客様が解決できる課題例

従業員や来客者の体表温の測定にお困りではありませんか?

多くのご来場者の体表温測定は難しい

すべてのお客様の体表温測定を行っているが、混み合っている時には測定のためにお客様をお待たせするケースが多発している。お客様のストレスにならないよう素早く測定を行いたい。

体表温測定にかかるコスト負担を抑えたい

テーマパークやショッピングセンターなど、不特定多数の人の往来が伴う環境において体表温測定を行いたいが、測定のための専任者の配置や高価なシステムの導入は難しい。コストバランスのとれた効率的な対策を講じたい。

マスク着用を徹底したい

現場および職場への入場時にマスクの着用を義務付けているが、徹底されているか不安。チェックの為に人員を増やすわけにもいかず、困っている。

体表温測定「Facelook X1」導入サービスで解決しませんか?

体表温測定「Facelook X1」導入サービスとは、タブレット型端末一つでだれでも簡単に素早く体表温を測定マスクの着用チェックをすることができるサービスです。お客様も従業員も安心して滞在・働ける環境作りをお手伝いします。

特長

非接触で安心・安全

人体に触れることなく体表温が高い人を測定可能。0.5 秒以下で測定するので、多人数の体表温測定もスムーズに行えます。また、設定温度を超えていた場合は、タブレット型端末からテキストと音でお知らせします。

マスク着用の検知

マスクの着用・未着用を検知することが可能。着用していない方に「着用」を促すメッセージをテキストと音で通知する事も可能なので、マスク着用の徹底をお手伝いします。

機能

体表温測定

非接触で体表温を測定。
測定時間は約0.5秒以下。

マスクの着用判断

マスクの着用・非着用状態を検知。

テキストと音でアラーム

マスクの未着用時や、体表温が設定されたしきい値を超えている場合にテキストと音でアラーム。

即時使用可能

タブレット型端末を起動して直ぐに使用可能。

しきい値の設定

お知らせをする体表温のしきい値設定が可能。

ログ保存機能

体表温・マスク着用の測定・検知結果を5万件までログ記録。

サービスのイメージ図

  • 1人1人のマスク着用状態や、設定されたしきい値より体表温が高くない事を測定できます。
  • コンピュータパッドとお手持ちのPCをLAN接続することで設定が可能です。
  • 付属される金具による壁掛け設置の他に、オプションとして三脚や卓上スタンド、専用スタンドポールを利用した設置が可能です。
  • 自動ドア/電気錠扉/フラッパーゲートとの接続制御も可能です。

利用シーン

Scene 1:施設入場ゲートでの体表温測定・マスク着用確認

Scene 2:工事現場・工場での作業員入場チェック

サービスの詳細仕様

項目 仕様
検知距離 35cm-50cm
体表温検出範囲 30℃-45℃ (0.1℃刻み 誤差±0.3℃)
動作環境 15℃~35℃ (屋内) 結露無きこと
寸法 252(H)* 136(W)*26(D)mm
重量 1.7kg(付属品含まず)
画面サイズ 8 inch

サービスの価格

機器構成 価格(税別)
タブレット型端末
専用ACアダプタ
壁付スーツ
遮光フード
オープン価格
オプション
三脚(取付金具付き) ¥20,000~/脚
卓上スタンド(取付金具付き) ¥12,000~/台
専用スタンドポール(受注生産) オープン価格

体表温測定「Facelook X1」導入サービスを活用してお客様も従業員も安心できる環境づくりを行いませんか?

  • Facelook X1は、Maincon Corporationの商標または登録商標です。
  • Facelook X1は、Maincon Corporationの製品です。
  • 記載されている会社名、サービス名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
  • 本機は医療機器ではありません。
  • 疾病の診断、治療又は予防、診療目的での使用はできません。また、これらの目的での使用を禁止します。
  • 測定対象がウィルス感染しているかどうかを判断するシステムではありません。
  • カメラでの検出距離は、距離 :35~50cm(推奨)です。
  • 測定しているのは「表面温度分布」のため体温計で測定される「体温」とは値が異なります。
  • 高温(または低温)、多湿、振動、放射能等の過度な設置環境での使用はお避け下さい。
  • 外国為替および外国貿易法の規定により、リスト規制品に該当する場合は、 日本国外に持ち出す際に日本国 政府の輸出許可申請など必要な手続きをお取りください。

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