Microsoft 365と買い切り型(永続版)のOffice 2021はどう違う？選び方のポイントを解説

マイクロソフトが提供するOfficeアプリ等を利用するには、サブスクリプション版の「Microsoft 365」または買い切り型の「Office 2021」の契約が必要です。

この記事では、Microsoft 365とOffice 2021の違いや選び方のポイントを解説します。

代理店を利用したお得な契約方法も紹介しているので、Microsoft 365および買い切り型のOffice 2021の導入を検討している企業様はぜひ参考にしてみてください。

サブスクリプション版Microsoft 365と買い切り型Officeの違い

まずは、サブスクリプション版と買い切り型Officeの仕組みの違いと、Microsoft 365およびOffice 2021の概要について詳しく見ていきましょう。

サブスクリプション版と買い切り型Officeの概要

サブスクリプションとは、定期的な料金の支払いにより利用できるコンテンツやサービスのことです。

日本国内においては「サブスク」という略称が用いられることもあります。

利用を続けるためには一定期間ごとに更新料を支払う必要がありますが、契約期間中であれば常に最新の機能やサービスを利用できる点が特徴です。

一方、1度の支払いでコンテンツやサービスを使い続けられる仕組みを買い切り型Officeといいます。

サブスクリプション版と比較して購入時に支払う金額は高くなりやすいものの、長期的な視点で見るとコストパフォーマンスが高いケースもあります。

ただし、アップデートや修理等のサポートは別料金となることが多く、最新の機能やサービスを利用するために再度商品の購入が必要となる場合がある点に注意が必要です。

Microsoft 365（マイクロソフト365）はサブスクリプション版

Microsoft 365は、Word・Excel・PowerPoint等のOfficeアプリをはじめ、オンラインストレージやグループウェア等が1つになったサブスクリプション版のサービスです。

月払いまたは年払いによる契約が可能となっており、契約期間中は常に最新バージョンの機能・セキュリティ対策等を利用することができます。

Office 2021（オフィス2021）は買い切り型Office

Office 2021は、Word・Excel・PowerPoint等のOfficeアプリを利用できる買い切り型のサービスです。

1回の支払いで半永続的にOfficeアプリを利用できますが、新しいバージョンや機能がリリースされても自動的にアップデートされることはありません。（セキュリティの更新プログラムを除く）

今後、例えばOffice 2024やOffice 2027といったサービスが登場した際は、再度そちらの買い切り型Officeライセンスを購入する必要があります。

Microsoft 365とOffice 2021の比較・選び方

続いて、サブスクリプション版のMicrosoft 365および永買い切り型Office 2021の機能や価格面の違いについて詳しく見ていきましょう。

利用できる機能やサポート

サブスクリプション版のMicrosoft 365および買い切り型 Office 2021における機能面の違いは以下の通りです。

なおここでは、一般企業向けのほぼ同位プランである「Microsoft 365 Business Standard」と「Office Home & Business 2021」を例にしています。

	Microsoft 365 Business Standard	Office Home & Business 2021
デスクトップ版Officeアプリ	○	○
商用利用権付きライセンス	○	○
新機能の自動更新	○	×
Web版Officeアプリ	○	×
モバイル版Officeアプリ	○	×
ファイルストレージと共有	○	×
セキュリティとコンプライアンス	○	×
サポート	○	×
ビジネスの運営と管理のツール	○	×
メールと予定表	○	×
チームワークとコミュニケーション	○	×

上表から分かる通り、Microsoft 365ではOfficeアプリ以外にも様々なサービス・セキュリティ対策を利用できますが、買い切り型 Officeの場合は基本的にOfficeアプリの利用のみとなっています。

既に別のグループウェア等を導入しており、Officeアプリ以外は必要ないという場合は買い切り型 Officeを検討するのも1つですが、基本的にはMicrosoft 365の導入がおすすめと言えるでしょう。

価格と支払い方法

次に、サブスクリプション版のMicrosoft 365および買い切り型 Office 2021における価格・支払い方法の違いを解説します。

Microsoft 365 Business Standard	1,560円/月（ユーザー）
Office Home & Business 2021	43,980円（ユーザー）

Microsoft 365はサブスクリプション版のため、月額または年額で継続的に支払いが発生します。

Microsoft 365 Business Standardの場合は月額1,360円でプランに含まれる全ての機能の利用が可能です。

また契約期間中は常に最新版のサービスや機能を利用できるため、買い替え等を検討する必要はありません。

一方買い切り型 Officeライセンスは1度きりの支払いとなるため、請求額としては大きくなりやすい傾向にあります。

Office Home & Business 2021の場合は38,284円を支払うことで、プランに含まれる全ての機能を永続的に利用できるようになります。

ただし、買い切り型 Officeの場合はサービスや機能のアップデートが基本的に行われないため、ある程度年数が経過したタイミングで買い替えを検討する必要が出てくる可能性があるでしょう。

1ライセンスあたりのインストール可能台数

サブスクリプション版のMicrosoft 365および買い切り型 Office 2021では、1ライセンスあたりのインストール可能台数が以下のように異なります。

Microsoft 365	1ライセンスにつきPC5台・タブレット5台・スマートフォン5台
Office 2021	1ライセンスにつきPC2台

Microsoft 365は利用できるデバイスやOSの制限がなく、どの端末にインストールしても問題なく動作します。

一方買い切り型 Officeライセンスはパソコンのみの対応となっており、またWindowsとMacのどちらであるかによって購入するプランが異なる点に注意が必要です。

Microsoft 365を購入するなら代理店の利用がおすすめ

機能や価格、インストール可能台数の比較を踏まえると、Officeアプリを導入するのであれば、買い切り型 Officeよりもサブスクリプション版のMicrosoft 365の方がおすすめと言えます。

Microsoft 365を導入する際は、マイクロソフトの公式サイトから手続きする方法の他に、販売代理店を利用して契約するという方法が利用できます。

代理店から購入する場合、マイクロソフトでは提供されていない独自のサービスや支援を受けられるケースも多いため、基本的には代理店経由での購入がおすすめです。

Microsoft 365の販売代理店として企業向けライセンスの販売を行うNECネッツエスアイでは、Microsoft 365と合わせて以下の関連ソリューション・サービスの導入支援も展開しています。

Canario（AIによる電話取次ぎ）	オフィスにかかってくる電話をAIが指定の電話番号やチャット・Emailに自動転送します。電話を取るためだけの出社をなくすことができます。
DocuSign（電子契約サービス）	契約締結までのコスト・リソース・タイムロス等を削減し、バックオフィスの業務軽減を実現するサービスです。テレワーク化の実現に役立ちます。
eeasy（ビジネス用日程調整ツール）	Outlook予定表やGoogleカレンダーと連携し、空き日程の自動判定や日程調整を自動化するツールです。社内外の予定を一括で管理することができます。
Neat（リモート会議専用デバイス）	モニター・スピーカー・マイクが一体となっており、会議室等のスペースで高品質なWeb会議を行うことができます。
Slido（セミナー・イベント活性化）	投票・アンケート機能を持つプラットフォームです。Teamsとの連携によりWeb会議上でのQAや投票を行えるようになります。

Microsoft 365だけでは実現が難しい広域のDXやAI化への対応も可能ですので、企業全体の働き方改革や業務効率化の方法をお探しの企業様はぜひ一度ご相談ください。

サブスクリプション版・買い切り型　Officeの違いと機能比較まとめ

サブスクリプション版のMicrosoft 365は継続的に支払いが必要となる一方で、常に最新版の機能を利用できるというメリットがある
買い切り型Office 2021は1度きりの支払いで半永続的に機能を利用できる一方、新しい機能やサービスがリリースされた際は買い替え等が必要になる
プランに含まれるサービスの種類や同時に利用できるデバイス数を踏まえると、買い切り型　Officeよりもサブスクリプション版の方がお得と言える

サブスクリプション版のMicrosoft 365と買い切り型　Office　2021には様々な違いがあるため、必ずしもどちらが良い、ということではありません。

それぞれの特徴やメリット・デメリットを踏まえ、自社の運用に適したサービスを選べるようにすることが大切です。

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