日本でも注目！インタラクションツール「Slido」の機能と使い方

インタラクションツール「Slido（スライド）」は、ウェビナー等のオンラインイベントにおけるコミュニケーション促進を目的として、日本をはじめ世界で導入されているツールです。

この記事では、Slidoの概要と主要機能、また基本的な操作方法について解説していきます。

Slidoのプラン一覧や、日本の正規販売店を利用した契約方法・メリット等もまとめているので、導入をお考えの企業様はぜひ参考にしてみてください。

日本でも注目を集める「Slido」とは？

まずは、日本をはじめ世界で注目を集めているインタラクションツール「Slido」の特長と主な機能・使い方をチェックしていきましょう。

Slidoの特長

「Slido」は、質疑応答や投票といった参加型コンテンツを簡単に作成できるインタラクションツールです。

参加者側のアプリインストールやアカウント登録を必要とせず、共有リンクからアクセスするだけで簡単に質問・回答を行えるのが特長となっています。

またSlidoは匿名での利用が可能なため、意見交換や質疑応答を活発化させたいというニーズにも対応することができます。

大勢の参加者がいるイベントではなかなか発言や意思表示ができないという方も少なくありませんが、Slidoならこうした方にも積極的な意見交換を促すことができるでしょう。

Slidoの主な機能

Slidoに搭載されている主な機能は以下の通りです。

質疑応答機能（Q＆A）

イベント参加者から質問を受け付ける際に利用する機能です。

匿名投稿	アプリレスでブラウザから簡単に質問を投稿できます。また名前の登録は任意のため、匿名での使い方も可能です。
Like機能	他の参加者の匿名投稿に対して「Like」をつけられる機能です。主催者は関心の高いテーマを素早く把握するという使い方ができます。

Live Polls（ライブ投票）

イベント参加者に対して投票やクイズ等を実施できる機能です。

Multiple choice機能	参加者の意見を素早く収集するのに役立ちます。
Word cloud機能	意見をワードクラウド化することでキーワードの抽出が可能です。
Quiz機能	上位5名をランキング表示できます。研修のエンターテインメント性向上に役立ちます。
Rating機能	最大10段階の星の数でイベントの満足度等を可視化できます。
Open text機能	アンケートにおける自由記述等におすすめです。
Ranking機能	重要度順にランク付けする等、意見に順列させることができます。

基本操作（イベント作成・共有）

Slidoの基本的な使い方として、コンテンツの作成方法と共有方法を紹介します。

イベントを作成する

Slidoは、以下の手順でイベント単位のグループを作成し、その中で質疑応答や任意の投票を実施するというのが基本の使い方です。

公式サイト（https://www.slido.com/jp）からサインイン
画面右上にある名前アイコンをクリック
「＋Schedule event」をクリック
ライブ投票の利用期間とタイトルを入力
「Create Slido」をクリック
イベント専用の管理ページに遷移するので、追加したいライブ投票の種類を選択
必要事項（質問内容・選択肢等）を入力して「Save」をクリック

共有リンクの発行

質疑応答や投票ページを参加者に共有する際の手順は以下の通りです。

画面右上の「Share」にカーソルを合わせる
「Share link with participants」または「Download QR code」をクリック

「Share link with participants」を選択した場合は共有リンクのURLがコピーされ、「Download QR code」を選択した場合は共有リンクのQRコードがダウンロードされる仕組みです。

このページURLまたはQRコードを参加者に共有することで、質問の受け付けやアンケートの回答を受けられるようになります。

法人利用なら有料プランがおすすめ

Slidoには、誰でも利用できる無料プランと、企業・団体向けに提供されている有料プランの2種類があります。

続いて、無料プランと有料プランの違い、また有料プランの種類・価格一覧をチェックしていきましょう。

無料プラン・有料プランの違い

Slidoの有料プランでは、前章で紹介した主要機能に加えて以下の機能を利用することができます。

ログのエクスポート機能
管理者による質問のフィルタリング機能
イベントへのパスワード設定　等

データのエクスポートが可能になることで、収集した意見・質問等を効率的に管理できるようになるでしょう。

またフィルタリングやパスワード設定はイベントのセキュリティ対策としても役立つため、企業や学校等でSlidoを導入する際は有料プランの契約をおすすめします。

有料プランの種類と価格

Slidoの有料プランを契約した場合、参加人数や質問数の上限拡張を受けられる点もメリットの1つです。

Slidoの有料プランはワンタイム・企業向け・教育機関向けにそれぞれ3種類ずつ用意されており、各プランの利用料金と拡張範囲の違いは以下の通りです。

	～1,000人	～1,000人（機能拡張）	～5,000人以上
ワンタイム（1イベント・7日間）	Private 30,000円	Pro 53,000円	Premium 150,000円
企業向け年間ライセンス	Internal 135,000円	Corporate 180,000円	Enterprise 360,000円
教育機関向け年間ライセンス	Teacher 12,000円	Department 30,000円	Institution 75,000円
参加可能人数	1,000人	1,000人	5,000人
Q＆A	○	○	○
投票	○ （1イベント5つまで/Teacherプランのみ無制限）	○ （無制限）	○ （無制限）
ブレーンストーミング	○ （1イベント3つまで/Teacherプランのみ無制限）	○ （無制限）	○ （無制限）
アンケート機能	×（Teacherプランのみ無制限）	○	○
クイズ	○ （1イベント3つまで/Teacherプランのみ無制限）	○ （無制限）	○ （無制限）
自社ロゴ・バナー使用	×	○	○
アジェンダ共有	×	×	○
シングルサインオン	×	×	○

※NECネッツエスアイにおける2023年9月時点の料金情報<

Slidoの契約は日本の正規販売店「NECネッツエスアイ」まで

日本では、Slidoの正規販売店としてNECネッツエスアイがライセンス販売・導入サポートを実施しています。

ここからは、公式サイトと日本の正規販売店の違い、またNECネッツエスアイの強みについて詳しく見ていきましょう。

公式サイト・正規販売店の違い

Slidoは海外製のツールであるため、公式サイトやヘルプセンター等も全て英語表示になっており、基本的に日本語でのサポートは行われていないのが現状です。

そのため、「日本語の説明書が欲しい」「日本人スタッフからサポートを受けたい」といった希望がある場合は、日本国内の正規販売店であるNECネッツエスアイでの契約をおすすめします。

NECネッツエスアイはSlidoの正規販売店として有料ライセンスの販売を行っている他、ライセンス契約を結んだ企業様に対して以下のようなサポートを提供しています。

日本語表記の取扱説明書の提供
日本人スタッフによる導入サポートや質問対応

またNECネッツエスアイのSlido公式ページには日本語版の使い方動画や資料を掲載しているため、操作で迷った際もすぐに解決することが可能です。

NECネッツエスアイなら関連ツールの導入支援も可能

NECネッツエスアイの強みとして、自社運用に基づくSlidoの効果的な活用方法やノウハウ等の提案を行える点も挙げられます。

またNECネッツエスアイではZoomウェビナーやリマインドメールといったオンラインイベントの開催に役立つサービスの導入支援を広く展開しているため、ウェビナー配信等に関する総合的なサポートが可能です。

オンラインイベントの開催が初めてで不安があるといった場合はぜひ一度NECネッツエスアイまでご相談ください。

ワンランク上のウェビナーを実現
Slidoはこちら

記事まとめ

Slidoはイベントにおけるコミュニケーションツールとして日本をはじめ世界で注目を集めている
企業や団体としてSlidoを導入する場合は、管理者向けの機能が充実した有料プランの契約がおすすめ
日本ではNECネッツエスアイが正規販売店に指定されており、日本語によるサポートのもとで導入を行うことができる

Slidoを導入することで、登壇者と参加者間のコミュニケーションが促進され、より効果的でインタラクティブなイベントを実現できるようになるでしょう。

NECネッツエスアイでは日本の正規販売店としてSlidoのライセンス契約を実施しているので、導入を検討中の企業様はぜひ一度お問い合わせください。

※記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

SymphonictとはNECネッツエスアイが提供する、「共創でお客様のビジネスに新たな価値を提供する」をコンセプトに先端技術やサービスを繋ぎ・束ねることでIT・デジタル変革技術やツール・システムを皆様にお届けするデジタルトランスフォーメーション(DX)サービス。→Symphonictに関してはこちら

※免責事項

本コンテンツは一般的な情報の提供を目的としており、法律的、税務的その他の具体的なアドバイスをするものではありません。個別具体的事案については、必ず弁護士、税理士等の専門家にご相談ください。

本コンテンツの情報は、その情報またはリンク先の情報の正確性、有効性、安全性、合目的性等を
補償したものではありません。

また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。