NTT西日本のひかりクラウドPBXはおすすめ？主な機能と注意点を紹介

企業のクラウドPBX選びにおいて、キャリアがサービスを直接提供していることは、信頼性の面で大きな安心材料となります。

本記事では、NTT西日本の「ひかりクラウドPBX」の導入によって実現できることや、サービスの利用条件、どんな企業におすすめなのかを解説していきます。

NTT西日本の「ひかりクラウドPBX」でできること

まずは、NTT西日本が提供する「ひかりクラウドPBX」の主な機能を見ていきましょう。

PBX/ビジネスフォン主装置のクラウド化

クラウドPBXはインターネット上に構築された仮想のPBX（交換機）を利用するため、物理PBXの設置は不要です。

このため、社内にPBXを設置するスペースを確保したり、設置や移設のための工事を行ったりする必要がなくなり、初期コストを抑えることが可能となります。

従来の物理PBXでは、内線番号の追加や着信グループの設定を業者に依頼する必要がありましたが、クラウドPBXでは管理者がWeb画面から簡単に設定変更を行うことができるので、利用者の増減やレイアウト変更時の速やかな対応が可能です。

拠点間内線通話

物理PBXは拠点内に設置するため、同じ企業内でも異なる拠点との通話に内線を使うことはできませんでした。

クラウドPBXでは、すべての拠点の内線をクラウド上のPBXに集約しますので、異なる拠点間でも内線通話や、内線を利用した電話転送が利用できるようになります。

通話が内線となることによって拠点間の通話料が無料になるだけではなく、離れた拠点にいる社員に電話を転送することも可能となりますので、電話の取次をよりスムーズに行える点も大きなメリットです。

スマホを内線端末として利用

クラウドPBXでは、スマホやパソコンなどのインターネット接続デバイスを電話機として使用します。

これまでは会社に出社しなければ対応できなかった代表電話の応対を外出先やテレワークでも行えるようになり、フレキシブルな働き方を実現することができます。

会社番号での発信

クラウドPBXでは、各自のデバイスから会社の電話番号での発信が可能です。

これまでの電話システムでは、外出先や在宅勤務時の電話折り返しの際は自分のスマホの番号から発信しなければならなかったため、個人の携帯電話番号が相手に表示されてしまうという問題がありました。

クラウドPBXを使えば、BYOD（私物デバイスの業務利用）の場合でもプライベートの電話番号を使う必要がなく、社員のプライバシーが守られます。

また、クラウドPBXのアプリから発信した場合の通話料は会社に請求されるため、私物デバイス利用時の課題であった費用負担の面もクリアになりました。

NTT西日本「ひかりクラウドPBX」の利用条件

NTT西日本の「ひかりクラウドPBX」は安全性と信頼性に優れるクラウドPBXサービスですが、利用するためにはいくつかの条件を満たしている必要があります。

ここでは、ひかりクラウドPBXを導入する前に把握しておくべき利用条件を詳しく紹介します。

日本国内のお客さまに限定

まず基本となるのは、サービスの契約者住所が日本国内に限られるという点です。

これは、NTTのサービスエリアの関係上、国外の住所では契約ができないためです。

日本国内に事業所やオフィスを構える企業や組織であれば、この条件をクリアしていることになります。

必要なインターネット接続環境

クラウドPBXを快適に利用するためには、適切なインターネット接続環境が必要です。
NTT西日本では、ひかりクラウドPBXの加入条件として、指定のプロバイダーのサービス契約を必須としています。

具体的には、NTT西日本が提供する「フレッツ光ネクスト」や「フレッツ光ライト」、または光コラボレーション事業者によるFTTHアクセスサービスと、それに付随するプロバイダー契約が求められます。

IP電話通信と外線利用の条件

ひかりクラウドPBXで利用できる音声通信は、内線番号を使用したIP電話通信です。

これにより、企業内での通話はもちろん、他のひかりクラウドPBXユーザーとの通話もスムーズに行えます。

外線を利用する場合は、別途、対応機器とプロバイダーから提供される固定IPアドレスが必要です。

さらに、「ひかり電話」や「ひかり電話オフィスA（エース）」、「ひかり電話オフィスタイプ」など、NTT西日本が提供するIP電話サービスへの契約が別途必要になります。

それぞれ初期費用や月額利用料が発生するため、事前に確認しておきましょう。

その他の注意点

対象外サービスもある

NTT西日本が提供するサービスの中でも、「フレッツ光クロス」など一部のプランではひかりクラウドPBXの機能を利用できない場合があります。

詳細や最新の情報については、事前にNTT西日本へ確認することをおすすめします。

発信不可番号は端末種別により異なる

クラウドPBXでは、緊急発信番号など一部の特殊な電話番号への発信ができない場合があります。

ひかりクラウドPBXでは、発信不可番号は利用するデバイスの種類により異なっていますので、発信を行いたい場合は別のデバイスを使う・スマホのキャリア回線から発信するなどの方法で回避しましょう。

▼発信不可番号（端末種別ごと）

端末の種類	発信不可番号	発信時の動作
IP電話機	なし	‐
スマートフォン／タブレット	110、118、119	携帯電話へ迂回
ソフトフォン	020、060、0140、0160、0170、 0190、0310、0450、0610、0990、 1から始まる番号（141、142、1111を除く）	発信不可
VoIPゲートウェイ装置	なし	‐

参照：NTT西日本「ひかりクラウドPBXご利用上の注意」
https://www.ntt-west.co.jp/business/service/pbx/attention.html

※利用条件、発信不可番号を確認

記事まとめ

ひかりクラウドPBXは、通信キャリアであるNTT西日本が提供するサービスであることに大きな優位性があります。

ひかりクラウドPBXへの加入には、「フレッツ光」などNTT西日本のインターネット回線または、NTT西日本が指定するプロバイダーの回線契約が必須となっています。

これは、サービスへの接続に安定した通信回線を利用することで、障害耐性が高くトラブルレスな運用が可能となるからです。

一方で、他プロバイダーに比べて求められる条件が多く、新規で契約する場合には結果的に費用がかさんでしまう可能性があります。

すでにNTT西日本のIP電話やインターネットサービスをご利用中の方にとっては選択肢のひとつとなりますが、上記の理由からすべての方に無条件でおすすめできるわけではありません。

クラウドPBX導入検討をきっかけに社内のインフラや通信資産を確認することは、自社に必要かつ最適なサービスを見つけるための一助になります。

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