リモートワークとは。企業に導入することによるメリットが本当に多いと言われるそのワケ

オフィスに通勤せずに自宅や自分の好きな場所で仕事をする働き方、それがリモートワーク。

働き方の多様化に伴う働き方改革の一つとして近年注目を集めています。

この記事では「リモートワークとは」という基礎知識の他に”リモートワークを導入することで企業と社員、それぞれにもたらされるメリットとは”をテーマにお話ししていきます。

【働き方改革】リモートワークとは。テレワークと何が違う?

リモートワークとは英語remote(遠隔)とwork(働く)が合わさってできた言葉のこと。

テレワークや遠隔業務とも言われるこのリモートワークですが、違いはありません。

欧米では一般的なワーキングスタイルで、近年働き方やライフスタイルの多様化(副業や在宅勤務など)に伴い、注目されています。

「在宅勤務」と同じ意味と取られがちですが、在宅勤務は社員が自宅で働くことを指し、リモートワークは自宅周辺のカフェやコワーキングスペースだけでなく、時には海外で働くことも可能なので、もっと範囲が広いものという認識で良いでしょう。

これまでリモートワークは連絡やタスク管理が難しいこともあり、敬遠されていた面もありますが、現在はITやインターネットの発達により、オフィスを離れても上記のような問題が解決されたのもリモートワークが広まってきた一因と言えます。

PCやツールなどリモートワークに必要なもの

リモートワークに必要なものはそれほど多くはありません。しかしこれらが無いとリモートワークは効率的では無いともいえます。

PC、タブレット
インターネット環境
スマートフォン
ビジネスチャットツール
Zoomなどのミーティングツール
タスク管理ツール

これらがあるとスムーズにリモートワークを行うことができます。

リモートワークが企業にもたらすメリットとは

ではリモートワークとは何かを知っていただいたところで、この項ではリモートワークが企業にもたらすメリットとは何かについてお話していきます。

リモートワークが企業にもたらすメリットは以下のようなものが挙げられます。

場所を問わず幅広く求人を行うことができる
経費の削減
労働効率のアップ
感染症や災害時に即座に対応できる

どれも現在の企業が抱える問題であり、リモートワークが解決できる部分が多いです。

場所を問わず幅広く求人を行うことができる

昨今、働き手不足、リソース不足に悩まされている企業は多いでしょう。

しかしリモートワークであれば、働き手が住んでいる場所を問わず幅広い求人を行うことができるので採用のチャンスが増えます。

またこれは国内だけの話にとどまらず、国外の人材にも当てはまります。

これまでは勤務地で条件が合わないので辞退されたり、応募自体されないなんてことが多くありましたが、リモートワークが可能であれば、それらの問題が解決され、採用率が高まるでしょう。

結果、採用のコストやリソースの節約にもなります。

経費の削減

リモートワークを実現すれば、企業は経費削減が可能になります。

具体的にどういったことかというと、従業員がオフィスに来ることがないので、交通費などの経費に加え、デスクやチェアーなどの固定費も不要に。

最低限のデスクやチェアーさえあれば、社員がオフィスに来たとしてもパソコンさえ持参してもらえばいつでも自由に働いてもらうことができます。

オフィス自体も不要になる可能性があるので電気代や水道費、オフィスの家賃も節約可能です。

労働効率のアップの効果

これまでは電話などしかなかった時代には連絡がしにくい、タスク管理がしにくい。ミーティングが行えないなどの問題がありました。

しかしコミュニケーションツールやZoomなどのWeb会議ツールを使えば、いつでもタスク管理や連絡を行うことができ、必要であればミーティングをオンラインで行うことができます。

これらは結果として、社員の労働環境を改善することができ、社員がフルで能力を発揮できる下地にもなります。

それに加え、リモートワークは最新の働き方でもあります。これにより会社のイメージアップも見込むことができるでしょう。

感染症やウイルス対策、災害時に即座に対応できる

2020年に起きている新型コロナのような感染症が流行している際、または地震などで交通網が麻痺している場合など、リモートワークは大きな効果をもたらします。

通勤による感染リスクを回避でき社員がオフィスに集まる必要がないのでクラスター形成(感染症の巣)を防ぐことができます。

リモートワークを導入していないと、大事な社員を危険に晒すことになり、万が一感染者が社内から出てしまうのは業務にも会社としてのブランドにもよくない影響が出ると言えます。

これは災害時にも同じようなことが言えます。地震があった後など、余震が続く場合がありますが、リモートワークであれば余計なリスクを背負う必要はありません。

正社員、契約社員など働き手にもたらすメリット

それでは逆にリモートワークが正社員や契約社員などにもたらすメリットとは何があるのでしょうか。

勤務地にとらわれずに希望する仕事ができる
通勤時間の短縮でストレスや肉体負担軽減
家事、育児の時間が増える
副業やFlex(フレックス)タイムで働くことができ、収入アップ

このようにリモートワークは企業だけでなく働き手にも多くのメリットをもたらします。

勤務地にとらわれずに希望する仕事ができる

先ほども述べたように、会社に採用される側、つまり働き手もリモートワークでが導入されれば、勤務地にとらわれずに希望する仕事に就くことができるようになります。

これは人材不足に悩む企業のリソース不足を解決できる有力な方法にもなり得ると言えるでしょう。

リモートワークは海外にいても可能なので、これからはエンジニアなどは海外からリモートで働くなんてことも増えていくでしょう。

通勤時間の短縮でストレスや肉体負担軽減

多くの会社勤めの人を悩ませるストレス要因といえば、やはり通勤時間の長さと満員電車による疲労でしょう。

特に東京や大阪などの大都市で働いている方は近郊から1時間以上かけて通勤するなんてことも珍しくはありません。

しかしリモートワークであれば、この片道1時間以上、往復2時間以上の時間を浪費せずに済みます。

この時間を他のことに使うと週5日で計算すると10時間も節約できてしまうことになりますね。

家事、育児の時間が増える

リモートワークの促進が進められる大きな理由の一つとして女性の方へのサポートもあります。

どうしても結婚し、子供ができると女性の負担は増えていくことが多いです。

男性も家事や育児を分担するべきなのですが、なかなかそうもいかないのが日本の実情。

リモートワークにより夫婦のどちらかが在宅で働くことができれば、子供のケアをすることができ、さらに一緒にいる時間を増やすことができるでしょう。

副業やFlex(フレックス)タイムで働くことができ、収入アップ

リモートワークのメリットとは何かをいろいろお話してきましたが、リモートワークが導入されれば、個人の自由な時間が増えることは間違い無いでしょう。

育児や家事に充てることも良いですし、睡眠時間など休息に時間を使うのも有効な使い方。

それとは別に副業やフレックスタイムでWワークをし、収入を増やすなんてことも可能です。

Wワークでなくても、節約した時間で資格の勉強をしてスキルアップし、ステップアップしたり、他の条件の良い仕事に転職するなんてこともできますね。

リモートワークに向いている仕事の種類とは

リモートワークのメリットとはを見るとたくさんありそうです。

それではリモートワーク制度を導入するのに向いている仕事や職種はどのようなものがあるのでしょうか。

デザイナーなどのクリエイティブ職
エンジニアなどの技術職
コンサルティングなどのマーケティング職
外回りなどが多い営業職

これらの職業がリモートワーク導入に向いている仕事と言えるでしょう。

といっても、もちろん事務職や総合職の方が向いていない、オフィスにいなくてはいけないということではありません。

上記で挙げた職業はスマホやパソコン、ビジネスコミュニケーションツールで連絡を取りながら仕事をするのに向いているからが理由です。

まとめ

いかがだったでしょうか。今回はリモートワークに関係する基礎知識から、リモートワーク導入がもたらすメリットとは何かを会社側、雇用される側から挙げてみました。

またリモートワークが向いている職業も挙げましたが、もちろん上記の限りではありません。

これからライフスタイルの変遷により企業にリモートワーク導入進められていくのが予想されます。

事業主様や業務改善の担当者様はぜひリモートワーク導入に取り組んでみてくださいね。

※記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

SymphonictとはNECネッツエスアイが提供する、「共創でお客様のビジネスに新たな価値を提供する」をコンセプトに先端技術やサービスを繋ぎ・束ねることでIT・デジタル変革技術やツール・システムを皆様にお届けするデジタルトランスフォーメーション(DX)サービス。→Symphonictに関してはこちら

※免責事項

本コンテンツは一般的な情報の提供を目的としており、法律的、税務的その他の具体的なアドバイスをするものではありません。個別具体的事案については、必ず弁護士、税理士等の専門家にご相談ください。

本コンテンツの情報は、その情報またはリンク先の情報の正確性、有効性、安全性、合目的性等を
補償したものではありません。

また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。