ネットワークカメラを活用した遠隔監視システムの仕組み

遠隔監視システムの概要とネットワークカメラの選び方

注意事項
・本コンテンツは一般的な情報の提供を目的としているため、弊社が関与していない取組みを含みます。
・記事内に使用されている写真・画像はイメージです。実際のプロダクトやサービスで提供される内容とは異なる場合があります。
・本ブログの内容については、記事掲載時点での情報に基づく記載となります。そのため製品に関する内容については、バージョンアップなどにより画像や操作手順等が現行のものと異なる場合がございます。

ネットワークカメラを用いた遠隔監視の導入により、監視の効率化・省人化・自動化の実現が可能となります。

この記事では、遠隔監視の仕組みとネットワークカメラの機能・導入事例等を解説します。

ネットワークカメラの選び方やおすすめの遠隔監視システムも紹介しているので、監視業務のDXでお悩みの企業様はぜひ参考にしてみてください。

遠隔監視システムとは?

まずは、遠隔監視システムによる異常検知の仕組みと、ネットワークカメラの導入事例を見ていきましょう。

遠隔監視システムによる検知の仕組み

遠隔監視システムは、ネットワークカメラ等を通して遠隔地の様子を監視するシステムのことです。

ネットワークカメラの映像はパソコンやスマホ等から閲覧できる他、音声装置を利用して現場のスタッフに指示を出したり、不審者に警告を発したりすることも可能です。

またネットワークカメラは画質が高く長時間の録画も可能であることから、商業施設やオフィス等で広く導入されています。

遠隔監視システムで検知できる主な内容は以下の通りです。

動体検知 フレーム間で大きな変化があった場合に検知する機能です。動きがあった場合のみカメラが録画を行うため、データ量を抑えることができます。
混雑検知 撮影範囲内における人口密度の高まりを検知する機能です。新型コロナウイルスの対策として近年導入が加速しています。
いたずら検知 何者かによってレンズの角度を変えられたり、レンズを覆われたりした場合に検知する機能です。
通過検知 特定エリアを通過する人がいた場合に検知する機能です。人数のカウントが可能な防犯カメラもあります。
侵入検知 特定エリアへの侵入者がいた場合に検知する機能です。

ネットワークカメラの機能

遠隔監視システムに用いるネットワークカメラには、異常検知の他にも以下のような機能が搭載されています。

全方位撮影 360℃の撮影が可能なカメラの種類です。ドーム型のカメラに搭載されているケースが多く、撮影の死角がないといった特徴があります。
音声の録音 映像の撮影だけでなく、音声の録音が可能な種類もあります。マイクやスピーカーが内蔵されたカメラであれば、監視システムを通じて警告を発するといったことも可能です。
防塵・防水 屋外設置の防犯カメラはIP規格で選ぶのもポイントの1つです。IP00~IP68まで規格が存在し、一般的にはIP66以上が望ましいとされています。
光学ズーム カメラの焦点距離を調整して特定の被写体を拡大する機能です。映像を拡大しても画素数が低下せず、鮮明な映像として確認できるというメリットがあります。

遠隔監視システムの導入事例

遠隔監視システムの主な活用シーン・用途は以下の通りです。

施設 運用方法
オフィス 不審者の侵入検知、従業員の勤怠管理 等
店舗 来店状況や混雑状況の把握、不審行動(万引きや盗撮)の検知 等
無人店舗 不審者の侵入および不審行動の検知 等
学校 不審者の侵入検知、イジメの発見 等
病院・福祉施設 患者の転倒やふらつき、徘徊の検知 等
駐車場 違法出庫や盗難の検知、不審者の侵入検知 等

また実際に遠隔監視システムを導入している現場では、以下のようなメリット・効果が得られています。

  • 人件費・交通費の削減(工事現場)
  • 不審者の出入りや入所者の徘徊等への対応が迅速化(福祉施設)
  • 不法投棄の抑制(山間部ゲート)
  • 入出庫管理の効率化(駐車場) 等

ネットワークカメラの選び方

監視システムの種類と主な機能

続いて、遠隔監視システムに用いるネットワークカメラの選び方のポイントを詳しく見ていきましょう。

録画データの保存方法

監視システムの撮影データの保存方法には以下の2種類があります。

レコーダー保存 撮影した映像をHDDレコーダーに保存する方法です。カメラとは別にHDDレコーダーを設置するスペースが必要となる他、レコーダーを壊されるとデータが消失してしまうといったデメリットがあります。
クラウド保存 撮影した映像をインターネット上のクラウドサーバーに保存する方法です。インターネット上でデータを管理するため、機材の故障でデータが消失したり、デバイスそのものが盗難被害に遭ったりする等のリスクを防止できます。

防犯カメラの形状

防犯カメラの主な形状・タイプとして以下の3種類が挙げられます。

ボックス型(バレット型) 一般的な防犯カメラの種類です。比較的サイズが大きく目立つため、犯罪の抑制目的で設置されるケースが多いタイプです。ボックス型は屋内利用、保護ケースが装着されたバレット型は屋外利用が主となっています。
ドーム型 ドーム状のケースに入っている防犯カメラです。小型で目立ちにくい種類のため、オフィスやエントランス等の幅広いスペースに設置されています。
PTZカメラ レンズを遠隔操作できる防犯カメラです。レンズの向きを上下左右に調整できる他、ズームイン・アウトの操作も可能です。主に商業施設等で導入されている種類です。

撮影場所(屋内・屋外)

防犯カメラは屋内用・屋外用で種類が異なるため、設置場所に適した製品を選ぶことが大切です。

特に屋外へ設置する場合は雨風にさらされる可能性があることから、防塵や防水機能を持つカメラの導入がおすすめです。

屋外用のネットワークカメラには、「IP規格」と呼ばれる防塵・防水の規格が設けられており、この数値によってカメラの性能を判断することができます。

一般的にはIP66以上の規格が望ましいとされているため、屋外に設置する場合はこちらを確認したうえで導入を判断するようにしましょう。

既存カメラ・モニターにも対応!おすすめ遠隔監視システム【OWLai】

おすすめツール【OWLai】の概要とサービスの種類

ここからは、この記事を提供しているNECネッツエスアイが持つ遠隔監視システムなどの複合サービス「OWLai(オウライ)」の特長と内容を紹介していきます。

OWLaiの特長

OWLaiは、AIを利用した映像データの解析によって、業務改善等の新しい価値を生み出す遠隔監視システムなどを提供するサービスです。

  • 豊富で選べるAI……豊富なラインナップから利用シーンに合わせたAIの組み合わせが可能です。
  • 高い解析精度……NECネッツエスアイのSlerとしての経験と自社実践に基づく高品質なサービスを提供します。
  • かんたん導入……既存カメラ・モニターとの組み合わせやAPI連携の活用による素早い導入・運用が可能です。

OWLaiの機能・サービス一覧

OWLaiでは、AIによる映像解析・データ蓄積・デバイス監視・通知機能等を活用した以下のサービスを提供しています。

違和感検知 姿勢推定の技術を活用し、普段とは異なる行動をとる人物を違和感として検知します。
車両入退場自動化 車両の入退場管理をAIカメラが実施することで、コストや手間の削減が可能です。
交通量カウント ナンバープレートの読み取りによって様々な種類のデータを計測・集計します。
来訪車見える化 ナンバープレートの読み取りによって来訪車をデータ化します。
混雑状況見える化 人が集まる場所のカメラ映像をAIでリアルタイムに解析します。
白杖車いす検知 白杖を持つ人や車いすに乗る人を認識し、現場の係員に通知することが可能です。
施設侵入監視 AI技術と映像監視ソリューションの組み合わせで検知精度が高い監視システムを提供します。
画像鮮明化 目視では確認が難しい暗所等の画像を自動処理し、視認性の向上を実現します。

また、以下はOWLaiの基幹システムの1つであるAsilla(アジラ)が公開している実演動画です。

AIカメラが異常を検知して即時通知することにより、これまで見落としていた迷惑行為や不審行動を素早く発見できる様子がよく分かります。

まとめ

  • 遠隔監視システムは、ネットワークカメラ等を通して遠隔地の様子を監視するシステムのこと
  • ネットワークカメラを設置する際は、用途や場所に応じて適した商品を選ぶことが大切
  • 設置済みのカメラを有効活用できるNECネッツエスアイの「OWLai」がおすすめ

NECネッツエスアイでは、遠隔監視システムなどの設計から保守・運用までをワンストップにて対応しています。

関連ソリューション・サービスの導入や連携等も可能ですので、ネットワークカメラの活用方法でお悩みの企業様はぜひ一度ご相談ください。

※記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

symphonict

SymphonictとはNECネッツエスアイが提供する、「共創でお客様のビジネスに新たな価値を提供する」をコンセプトに先端技術やサービスを繋ぎ・束ねることでIT・デジタル変革技術やツール・システムを皆様にお届けするデジタルトランスフォーメーション(DX)サービス。→Symphonictに関してはこちら

※免責事項

本コンテンツは一般的な情報の提供を目的としており、法律的、税務的その他の具体的なアドバイスをするものではありません。個別具体的事案については、必ず弁護士、税理士等の専門家にご相談ください。

本コンテンツの情報は、その情報またはリンク先の情報の正確性、有効性、安全性、合目的性等を
補償したものではありません。

また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。