新型コロナウイルスの感染拡大以降、様々なイベント・セミナー・講演会などがオンラインで開催されるようになり、マーケティングや営業の場もオンラインへと移行しつつあります。
この記事では、ウェビナーツールを活用したオンラインでのマーケティング・営業のメリットを解説。
ウェビナーの企画から開催後のトータルサポートを受けられるおすすめサービスも紹介しているので、オンライン営業の仕組みを取り入れたいとお考えの企業様はぜひ参考にしてみてください。
Contents
ウェビナーマーケティング・営業を導入するメリット
まずは、ウェビナーツールを活用してオンラインでのマーケティング・営業を行うメリットについて詳しく見ていきましょう。
見込み顧客へのアプローチ
ウェビナーマーケティング・営業のメリットとして、顧客層の拡大が挙げられます。
従来の会場集客型セミナーと比べ、ウェビナーは参加のハードルが低く、気軽に申し込めるのが特徴です。
アクセスや時間の問題でこれまでセミナーに参加できなかった人も、ウェビナーであれば参加できる可能性が高いため、新たな見込み顧客の獲得を期待できるでしょう。
また、ウェビナーへの参加時に登録されるメールアドレスをまとめた“顧客リスト”の作成が可能となります。
リスト内の顧客は商品・サービスに関心があると言えるので、繰り返し営業を行ったり、ウェビナーに関する意見を求めたりすることで、成約率アップにつながる可能性も高まるでしょう。
セミナー開催に伴うコストの削減
オンライン上で営業を行う最大のメリットは、イベント開催にかかるコストを大幅に削減できるという点です。
従来の会場集客型セミナーの場合、会場の手配・設営・資料準備・交通費といったコストがかかります。また定員に満たない場合は収益にロスが発生するため、営業の際は大きなプレッシャーとなるでしょう。
一方ウェビナーであれば、配信環境さえ整えることができればオフィスの一室や自宅などでも配信が可能です。
品質向上のためにマイクやカメラなどの機材を購入するケースもありますが、これらはあくまでも初期投資のため、開催の度にかかる費用ではありません。
天候や距離による制約を受けない
ウェビナーを活用することで、日本全国の見込み顧客に営業をかけられるという点もメリットの1つです。
従来の会場集客型セミナーは開催地・開催日時が決まっており、近隣エリアのみが営業・集客の対象でした。
しかしウェビナーならインターネット環境があればどこからでも参加できるため、交通アクセスなどを考慮する必要がありません。また大雨や台風、雪などの悪天候時でも問題なく開催することができます。
その他、新型コロナウイルスの感染対策という観点からも、非対面で開催できるウェビナーはメリットがあると言えるでしょう。
ウェビナー開催を成功させるためのポイント
続いて、ウェビナーを成功させるためのポイントを、企画から開催後までのステップごとに解説していきます。
企画
ウェビナーを開催する目的は企業によって異なり、新商品・サービスの営業として活用するケースや、従業員への研修の一環として活用するケースもあります。
何のためにウェビナーを開催するのかという“目的”と、ウェビナーによってどういった成果を得たいのかという“ゴール”を明確にすることで、効果的な構成・配信を実現できるでしょう。
集客
ウェビナー成功の大きなカギを握るのが、集客・営業のステップです。
ウェビナーの営業方法はオンライン・オフラインの2種類に分かれ、具体的な手法として以下が挙げられます。
| 営業の手段 | オン/オフライン | 営業方法の特徴 |
|---|---|---|
| チラシ | オフライン | ターゲット層が集まりやすいイベント・店舗などにチラシを設置する方法。印刷コストがかかるものの、ターゲットが絞り込まれている場合は効果を見込める。 |
| ダイレクトメール | オフライン | はがき・封書にウェビナー情報を記載して郵送する方法。割引券・クーポン券などを添付することで集客率アップが期待できる。 |
| テレアポ | オンライン | 見込み顧客に電話をかけて直接ウェビナーへ案内する方法。相手に合わせた案内ができる一方、電話の頻度・時間帯などには注意が必要。 |
| メール配信 | オンライン | 顧客・関係者に案内メールを配信する方法。相手によって内容を変えることで集客率向上が見込める。 |
| Webサイト | オンライン | SNSや自社サイトにウェビナーの告知情報を掲載する方法。情報の拡散力が高く、潜在的なニーズを持つユーザーに伝わりやすい。 |
| Web広告 | オンライン | Webページに広告として表示させる方法。ターゲット層を指定することで短期間での効率的な集客が行える。 |
開催当日
ウェビナー当日は、いかに参加者を飽きさせず最後まで集中してもらえるかがポイントとなります。
一方的な営業トークになってしまうと、集中力が低下したり、途中で離脱したりする原因となるので注意しましょう。
以下のような機能を活用することで、参加者を巻き込むような形でのウェビナー開催が可能です。
- ウェビナーツールに搭載されている投票機能やQ&A機能を活用する
- 投票結果や質問内容に合わせて臨機応変に進行する
- 質疑応答は最後にまとめて行うよりも、要所要所でこまめに行う
- 複数の登壇者で構成して話す人変えながら進行する など
開催後
ウェビナーの開催が無事に終了したら、すぐにアフターフォローの準備に取り掛かりましょう。
一般的な手法としては、参加者へのお礼メールの送信や、電話でのフォローアップなどが挙げられます。
またメールや電話で受けた意見・感想を基にしてウェビナーのブラッシュアップを行い、次の開催に向けた営業方法の見直しなどを実施することも大切です。
オンラインでの営業・イベント運営に不安がある方におすすめのサービス
最後に、NECネッツエスアイが提供するウェビナー配信の支援サービスをご紹介します。
ウェビナーを活用したマーケティング・営業に慣れていない方、またこれから導入を検討している方などはぜひチェックしてみてください。
Zoomオンライン配信サービス
「Zoomオンライン配信サービス」は、Zoomウェビナーを用いたオンラインイベントの開催・運営をトータルでサポートするサービスです。
主なサービス内容には以下のようなものがあります。
- ウェビナーの内容に合わせた配信方法・進行内容などの企画支援
- ウェビナー配信用のスタジオレンタル（東京都中央区）
- 指定のイベントスペースへの配信オペレーター派遣
- 自社オフィス内への配信スタジオ構築
- 配信オペレーターの育成 など
また営業に関するアドバイスや、ウェビナー開催後のアフターフォローに関するサポ－トにも対応。
メールや電話といった一般的なフォローアップに加え、ウェビナーのアーカイブ配信やアンケート調査による営業支援が可能です。
以下のようなイベント開催を予定している方は、ぜひNECネッツエスアイへご相談ください。
| 外部向け情報発信 | 記者会見・株主総会/決算発表会・お客様向けセミナー・製品説明会/発表会・学会/シンポジウム など |
|---|---|
| 内部向けイベント | トップメッセージ発信・キックオフ・社員/職員教育・内部向け勉強会 など |
| 採用活動 | 会社説明会・個人面談・集団面接・インターンシップ対応 など |
金融DXサービス
金融・証券業界においては、セミナー・講演会のオンライン化だけでなく、個別面談・営業や契約締結といった業務を非対面で行うための仕組み化が急務と言えます。
そこでNECネッツエスアイでは、以下のようなサービスをまとめた「金融DX」という支援サービスの提供を開始しました。
- 双方向のコミュニケーション環境の提供
- Q＆Aやアンケートの操作支援
- 見逃し配信などの視聴環境の提供
- 動画コンテンツの文字起こし支援
- 面談候補日の抽出と送付・オンライン会議のURL通知
- 資料や商品パンフレットのデータ送付
- 無人受付システムの設置
- ハイブリッド面談の環境整備
- CO2濃度の計測による感染対策
- 社内稟議や決済の電子申請化・契約電子化
- 書類の電子化・原本保管 など
これらの仕組みを導入することで、社内・顧客とのコミュニケーション領域のDXを実現できます。
事業DXの第一歩として、ぜひNECネッツエスアイの金融DXをお試しください。
まとめ
- ウェビナーマーケティング・営業を取り入れることで、顧客拡大やコスト削減などのメリットを期待できる
- ウェビナー開催の目的を明確にし、適した営業方法を用いることで高い集客率を見込める
- オンラインでの営業やウェビナー運営に不安がある場合は、NECネッツエスアイの支援サービスがおすすめ
ウェビナーを活用したマーケティング・営業手法はこれからも拡大していくことが予想されます。
時代の波に乗り遅れないためにも、早い段階からビジネスモデルのデジタル化・DX化に向けて動き始めましょう。
※本コンテンツに記載されている会社名、サービス名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
SymphonictとはNECネッツエスアイが提供する、「共創でお客様のビジネスに新たな価値を提供する」をコンセプトに先端技術やサービスを繋ぎ・束ねることでIT・デジタル変革技術やツール・システムを皆様にお届けするデジタルトランスフォーメーション(DX)サービス。→Symphonictに関してはこちら
※免責事項
本コンテンツは一般的な情報の提供を目的としており、法律的、税務的その他の具体的なアドバイスをするものではありません。個別具体的事案については、必ず弁護士、税理士等の専門家にご相談ください。
本コンテンツの情報は、その情報またはリンク先の情報の正確性、有効性、安全性、合目的性等を
補償したものではありません。
また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。
